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引越しの不用品や粗大ゴミを処分する方法
引越しの際、荷造りと同時に考えなければいけないのが不用品の処分です。
段取りを間違えてしまうと引越し日に間に合わず、不用品も新居へ運ぶことになってしまうこともありますので注意が必要です。
●引越し会社に不用品の回収を依頼する
引越し業者の中には不用品の引き取りサービスを行っているところがあります。
引越し作業を依頼した会社に不用品の引き取りや処分について相談することができるため、最も手間のかからない方法といえます。
・依頼方法
ホームページで紹介されているところが多いですが、引越の見積もりを依頼する際に問い合わせてみるとより確実です。
申し込みをするとこちらの都合に合わせて対応してもうことができますので、引越し作業にかけられる時間がない場合にはぜひ利用しましょう。
●不用品回収業者に依頼する
回収までの手間が少ないのが特徴です。
回収業者に養生を行い品物を搬出してもらえるため建物に傷がつく心配もなく、重たい物でも安心です。
作業日を指定することができるため、自分のタイミングで不用品を処分することができます。
自治体で処分する場合は自分で不用品を運び出して処理場まで運搬しなければなりません。
自治体は回収作業日が決まっており平日の場合が多いため、会社員の方や平日の対応が難しい方には負担がかかります。
・依頼から回収までの手順
電話やメールで申し込み、見積もりの日程を決めます。指定した日時に回収業者が訪問し、実際に品物を確認して見積もりを提示します。価格に納得すると搬出日時を決定し、不用品が搬出された後に料金を支払います。
●自治体の粗大ゴミ回収サービスで処分する
ゴミ回収のルールは地方自治体によって様々で、料金はもちろん回収できる品物まで異なります。
そのため、引越し先でゴミを捨てた方が安くなる場合もあります。
・対象品目
一番長い部分が30センチを超える大型ごみ、プラスチック・木・金属でできているものなどです。
・回収してもらうことのできないもの
テレビやエアコン、冷蔵庫、洗濯機、パソコンなどはリサイクルの対象となっていますので、自治体が回収することはできません。
自動車やオートバイ、タイヤ、石油、ピアノ、耐火金庫、消火器、ガスボンベ類なども引き取ってもらうことができません。
回収してもらうことのできない不用品は、不用品回収業者に依頼するか自治体に相談して処分先を紹介してもらいましょう。
・安く処分する方法
インターネットで自治体や粗大ゴミ受付センターに申し込みを行い、決められた日に粗大ゴミを直接持って行くと処分にかかる手数料が免除または減額される場合もあります。
粗大ゴミをかなり安く処分することができますので、大きな荷物を運ぶことができて日程にも余裕がある場合にはいい方法です。
・注意点
自治体の粗大ゴミ回収サービスは、自分の計画通りに利用することはできません。受付時に回収日がアナウンスされ、引越しの日程にきっちりはまるわけでありません。
必ず日程に余裕を持ち、行政のスケジュールに合う形で申し込みを行いましょう。
●リサイクルショップに不用品を売る
リサイクルショップに不用品を買い取ってもらうことができれば、捨てるだけのものをお金に変えることができます。
大きく査定が変わり高額な買い取り価格になる可能性は少ないですが、拭き取れる程度の汚れは落としておきましょう。
買取の依頼をする際、事前に品目を伝え、買取ができない場合はそのまま引き取ってもらえるかを確認しておきましょう。
引き取りが可能であれば処分の手間が省けますので、スムーズに引越し作業を進めることができます。
●オークションサイトで不用品を売る
個人がオークションサイトで商品を売買することもかなり一般的になり、引越しのときに出る大量の不用品をオークションサイトで処分する方も多いです。
便利なオークションサイトですが、利用にはいくつかの注意点があります。
・過剰な期待は禁物
買ったときの値段を考えるとほとんどの商品は随分と安くなってしまいます。
年会費や送料など出品者が負担する費用もありますので、自治体に処分してもらうより高くなってしまったといったことがないようにしましょう。
・スケジュールの管理も重要
入札終了から発送までにかかる日数を計算に入れ、入札が無かった場合の処分方法も事前に検討しておきましょう。
・トラブルに注意
商品に付いていた小さなキズの申告がないなどの理由で、トラブルになることもあります。
「目に見える傷はありませんが、美品にこだわる方は入札をお控えください」などと記載しておくのもおすすめです。
●処分料金とは別に費用が必要なもの
家電リサイクル法とは、一般家庭や事務所から排出された家電製品から有用な部分や材料をリサイクルし廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進するための法律です。
家電リサイクル法に定められた4つの商品を処分する場合は、リサイクル料金が必要になる場合があります。
・家庭用エアコン
・テレビ（ブラウン管式・液晶式・プラズマ式）
・電気冷蔵庫・電気冷凍庫
・電気洗濯機・衣類乾燥機
